ネットで太陽光発電の見積もりをしてみよう

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今年度(平成24年度)は、再生可能エネルギー法案が施行され、太陽光発電の購入時の国の補助金も実質引き上げられ、買取価格も昨年同様の42円/kwhになったため、太陽光発電導入のチャンスと言えるでしょう。

住宅用太陽光発電の売電価格は今後は下がる?

特に太陽光発電で発電した電気の買取価格が据え置かれたのは大きなポイントだと思います。

高い値段で買取られた電気は、「育エネ」というキャッチコピーの下、一般の電力消費者に実質電気料金の値上げという形で転嫁されています。
今後、太陽光発電を含む再生可能エネルギーでの発電はさらに加速されていくと思いますが、それは、同時にさらに電力消費者の負担が増えるということでもあります。

しかし、欧州の例をみればわかるように、税金の投入と電気料金の値上げにより、再生可能エネルギーを急速に普及させようとするのは課題も多く、今後日本でも同じような問題が表面化してくる可能性があります。
そうなった場合、買取価格を下げざるを得ないことになるかもしれませんが、再生可能エネルギーの推進を国策として進めるのならば、メガソーラー発電所のような事業としての再生可能エネルギー発電は事業として成り立たせなければならないため、事業用の買取価格を下げることは難しいでしょう。

そうなると値下げされる(できる)のは、個人の太陽光発電の買取価格になります。
今後、個人住宅用の太陽光発電買取価格は、下がることはあっても上がることはない気がします。

太陽電池モジュール価格は今後どうなるか?

来年になればさらに太陽電池モジュールの価格も下がり、システム導入価格も抑えられるのでは?と思っている方もいると思いますが、現状でも太陽電池モジュールは十分価格が下がっており、ドイツの太陽電池モジュールメーカーの最大手だった、Qセルズは破綻し、日本のシャープも太陽光発電事業で巨額の赤字を計上していることを考えると、既に太陽電池モジュールメーカーは事業として成り立たなくなっており、これ以上の値下げは事業そのものが継続できないところまで来ています。

そんな状況の中、これ以上の太陽電池モジュールの値下げは、太陽光発電メーカーにとっては死活問題になるため、今後、大幅な値下げは行われない可能性があります。

まずはネットで見積もりしてみる

今年度は太陽光発電の導入チャンスといえますが、まず気になるのはやはり、いくら初期費用がかかって、どのくらいで元が取れるのか?という経済的な観点だと思います。

より正確に見積もりをするのならば、自宅に現地調査に来てもらうほうが確実ですが、最初からいきなり自宅に来てもらうのは、ちょっと面倒だと思います。

そこでまずはネットで簡易見積もりをしてみるとよいでしょう。
見積もりサイト比較に、各サイトの比較がありますが、ここでは、オススメの見積もりサイトを2点挙げておきます。

太陽光発電一括見積.com


「太陽光発電一括見積.com」は必須入力項目が少なく、短時間で簡易見積もりを依頼したいという方に向いているサイトです。ただし、入力項目が少ないとその分精度の高い見積もりが出ませんので、簡易さと正確さはトレードオフではあります。

しかし、見積もりは無料でのすので、短時間に気軽に見積もりしたい方はまず見積もりしてみてはいかがでしょうか。

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タイナビ


「タイナビ」はネット見積もりサイトの中では、必須入力が多いサイトですが、それだけネットからだけで精度の高い見積もりをしてくれるサイトです。
必須項目が多いと言っても「日当りについて」「屋根の形状」「屋根の勾配」「屋根・建物の横の長さ」など、ベーシックな項目がほとんどなので、入力に手間がかかることはありません。

少し精度の高い見積もりをしたい方は、タイナビで見積もりしてみるとよいでしょう。

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